健康経営
健康経営の推進
日本臓器製薬は、従業員の健康増進を経営上の重要なテーマの一つと捉えています。一人ひとりが健康で生きいきと働けることは、生産性・創造性を向上させ、その結果、従業員本人と会社の成長につながると考えます。これまでに実践してきた健康経営のさまざまな取り組みが評価され、2020年度より継続して健康経営優良法人に認定されています。2024年度は「健康診断の再検査、特定保健指導の徹底」「健康に関する情報発信」などに注力します。
健康増進を支援するプログラムの提供や環境の整備など、今後も従業員への健康投資を継続してまいります。
代表取締役社長 小西崇文
取り組みの重点項目
（2024年度）
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1.健康診断の再検査、特定保健指導の徹底
再検査対象者を会社側でも確認し、再検査受診の勧告を行う
特定保健指導対象者も把握し、積極的に保健指導を受けるよう勧奨する
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2.大阪薬業健保組合との連携強化
大阪薬業健保主催イベントに積極的に参加できるように社内に発信する
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3.禁煙サポート
大阪薬業健保の禁煙サポートプログラムを社員に周知する
自ら望んで禁煙を目指す社員のサポートを行う（金銭的な負担軽減）
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4.健康に関する情報発信
会社としての取り組みをホームページに公開する
関連企業、取引先企業へ情報提供を行う
推進体制
これまでの取り組み
東京大学医学部附属病院との「プレゼンティーズム」に関する共同研究
従業員の健康増進に加え、健康関連企業としての社会への情報発信を目的として、さまざまな取り組みを行ってきました。その一つが東京大学医学部附属病院との共同研究です。
出勤してはいるものの、何らかの身体的・精神的不調から、生産性が低下している状態を「プレゼンティーズム」と呼びます。日本臓器製薬では、その中でも特に身体的不調の腰痛と肩こりに注目し、東京大学医学部附属病院と共同研究を行いました。その結果、日本国内において腰痛だけで約3兆円もの経済的損失（腰痛借金）が発生していることが判明しました。肩こりなどを合わせると、その損失は約6兆円でした。
調査概要
- 2019年9月25日～10月1日に、24,684名にリクルートを行い、10,000人の就労者を抽出。（平均年齢 48.1歳／男性5,033名、女性4,967名）
- 年収や健康上の不調の有無、28日間のうち何日間症状があったか（QQメソッド：Quantity-Quality methodを使用）などの回答を基にプレゼンティーズムによる労働損失について調査した。
- 日本臓器製薬の「健康経営」
について -
- ・日本臓器製薬体操を考案・実施することで、社員のリフレッシュや健康増進を図ります。
- ・分煙を徹底し、受動喫煙0を実現します。
- ・定期健康診断受診率100％を継続し、疾病の予防に努めます。
- ・ストレスチェックの定期的実施と指導により、精神的不調のない職場を作ります。
- ・インフルエンザなどの予防接種費用を会社負担とし、接種に要する時間を出勤扱いとするなど、社員の感染症罹患を未然に防ぐ体制を継続します。
- ・全事業所に消毒液を常備し、必要に応じてマスクなどを配付することで、感染症の流行拡大を防止します。
- ・社員の健康的な食生活をサポートするために、栄養バランスのとれた食事を低価格で購入できるなどの福利厚生制度を確立します。
- ・健康改善などに積極的に取り組んだ社員に対し、健康経営推進者としての表彰制度を設けるなど、健康改善に対しての動機づけを図る取り組みを実施します。